株式会社 小島衣料は、レディス重衣料を中心としたOEM生産企業です。

キャリア採用サイト

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I・K

総務

I・K

2018年入社

自由に発言できる環境がある
もっと変革をもたらす存在でいたい

地元の高校を卒業後、県外の大学に進学。大学卒業後に海外留学。
留学後、就職するも3年後に退社。
今しかできないと、半年間東ヨーロッパを中心に旅に出た。
帰国後、小島衣料に転職し、現在は若手総務人事担当としてバックオフィスを担っている。

I・K

前職でのメリット・デメリット

実は前職は大手組織だったのですが、今から思えば歴史も古く、旧態依然の会社であったように思えます。仕事は事務職だったのですが、年功序列での評価が強く、仕事の成果を持って個々人を評価していくことに期待をしていた私にとっては少しアンマッチでした。歴史があり、組織が大きいことから体質改善を図りにくいとは思っていましたが、4年間勤務し退社することを決めました。
この4年間では、企業体質的に自分のやりたいことができないというもどかしさもありましたが、得ることも大きかったです。歴史ある分、ルールづくりができており、役割分担が明確であったこと、また制度等は整っており組織としての基盤はしっかりできていることが学べました。この4年間のキャリアをもとに、半年間の海外を経て、30歳の時に小島衣料に転職をしました。

会社をよく知り、興味を持つかが重要

転職活動は転職サイトを利用し、地元エリアである岐阜県・愛知県を中心に事務職を募集している企業を検索していましたね。小島衣料に惹かれたのは、まず自分自身が洋服好きであること、業界内では有名企業であったこと、そして実は海外にいくつもの工場を持ち、時代に先駆けて海外生産より早く実践していたことです。留学経験もあるため、「英語も活かせるのでは」という思いもありました。ネット検索を利用して小島衣料のことは結構調べました。そうするといろんな情報がヒット。2代目となる小島正憲社長はいろんな書籍も出版されており、アジアや中国におけるビジネス事情が書かれた本はとても面白く、小島衣料にとても興味を持つことに繋がり、すぐに応募。応募からのレスポンスも早く、3週間後には入社することになりました。転職するにあたって、応募する企業のことをよく知り、興味を持つことができるかはとても重要だと実感しましたね。

自由な環境がある

自由な環境がある

現在は、総務部に所属し、業務としてはバックオフィス業務である総務全般と人材採用を担当。具体的な例として、当社は海外出張も多いので出張する社員の渡航手配はもちろん、海外出張社員全員の管理など。また、中途採用担当窓口や全社に業務改革や制度改革なども業務となっています。入社してからまだ数年なのでわからないことや勉強不足な部分が多いと自身では感じています。しかし、私のような若手でも自由に発言できるのが小島衣料の大きな特徴です。他社を見学したときに導入されている勤怠管理システムや業務改革事例など、いろんなところにアンテナを張って新しい情報を入手する努力はしています。専門的な職種の社員が多い当社において、どのようにIT化やシステム化を進めて行けば働きやすい環境になっていくのかなど、会社に変革をもたらす存在として頑張っていきたい。そのためには今は自身の経験とスキルを磨くことが当面の課題だと思っています。

TOP VOICE

この仕事に対する社長の期待

今までは海外拠点の整備など、会社のインフラに大きな投資をおこなってきました。その甲斐もあって、業績は順調に伸び、安定した稼働を実現することができています。今後は、働く人のワークライフバランスに注力し、制度の新設・改革はもちろん、新しいシステムを積極的に導入し、いかに働きやすい環境を整えていきます。小島衣料の今後を考えるとバックオフィスのセクションへの期待は非常に大きく、斬新な改革提案に期待をしています。

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人・文化・モノ…、いろんな出会いが楽しみ

人・文化・モノ…、いろんな出会いが楽しみ

サッカー観戦や旅行は好きですね。いろんな人・文化に出会うことは本当に刺激になります。長期休暇の時には海外にも出かけます。

以前には海外で知り合った友人の結婚式に出席するためタイにも行ってきました。また、ドライブ・食べ歩きが好きで、休みの日はほとんど出かけていますね。

この仕事に関する質問

岐阜本社の環境を教えてください。

岐阜駅から車で約20分のところに小島衣料の本社はあります。本社は、総務・人事といったバックオフィスグループをはじめ、TFF事業部・FBC事業部などがあります。本社に通勤する社員の大半は車で通勤しています。

テレワークや産休制度など、会社の環境や制度整備を知りたい。

育児休暇制度や自己啓発支援制度などは実施しており、その充実を図るための改革を行っています。また、海外とのやりとりも多いためテレビ会議などはいち早く取り組んでいます。今後は新しい働き方の推進のためのシステムやしくみを検討し、さまざまな形で取り組んでいく考えです。