【アパレルで生き残る】ニューノーマル時代を勝ち抜くアパレル新ビジネスまとめ

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新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、アパレル業界は大打撃を受けており、特に実店舗型の販売形式は休業や外出自粛の影響から、その在り方の見直しを考えている企業も少なくありません。そこで、アパレル大手企業が活路を見出している「デジタル」です。本書では、ニューノーマル時代を勝ち抜くアパレル業界の新ビジネスについて紹介します。

コロナショックで百貨店は3~4割売上減少

新型コロナウイルス感染症の拡大により、外出を控える動きが強まっています。外出の自粛やインバウンド顧客の減少などの影響から百貨店の売り上げが大きく減少しています。また、小売業でも影響を強く受けた業種とそうでない業種があります。

食料品・日用雑貨・飲料など、日常生活の必需品を扱う業種では、巣篭もり需要もあり新型コロナウイルスの影響をあまり受けなかった一方で、外食や服飾品など日常生活の必需品には含まれない商品を扱う百貨店やレストランでは、新型コロナウイルスの影響が顕著に現れました。

全国百貨店協会が公開した2020年3月の売り上げは前年同月比で-33.4%の3,403億円と発表され、なかでも衣料品の売上高は前年比で4割程度下落しており、非常に厳しい状況であることがうかがえます。

小売りの在庫過多、オーダー減少が続くコロナ禍

百貨店やショッピングセンターを主販路とする大手アパレル各社も苦境にたたされています。百貨店内に店舗を構える実店舗型の販売形式ではオーダーの減少に伴い、在庫過多となってしまっている店舗も少なくありません。

そのため、今後は実店舗型販売からEC販売に切り替えが進んでいくことが考えられます。

2021年以降アパレル企業が計画するニューノーマル時代の対応策とは

新型コロナウイルス後を見据えた“ニューノーマル”に対応するため、アパレル業界はどのような施策を立てているのでしょうか。先述のように実店舗型を前提とした従来の収益構造では十分な売り上げを期待できず、今後、小売店はECを活用した販売方法にもシフトしていく必要があります。

大手アパレル企業ではコロナショックの影響から実店舗での売り上げが減少したものの、ECでの売り上げが増加する傾向にあり、
ECを主軸にした戦略へと切り替えが進んでいます。以下より大手アパレル企業2社のEC戦略について紹介します。


EC支援、システム戦略、マーケティング機能活性化

「生き残るために、猛スピードで会社の仕組みを入れ替えなければならない」(TSIホールディングス 上田谷真一社長)

TSIホールディングスの3月売上は前年同月比の店舗売上高は約33%減、4月18日の緊急事態宣言の拡大以降は9割の店舗が休業している状態でした。

そのため、全社的な仕入れ抑制や不採算事業の廃止をしたうえで、デジタルを軸とした事業開発・運営を全社横断で推進するため、SCM(サプライチェーン・マネジメント)や情報システム、マーケティングなどの機能を集約した専門部署を発足しました。この施策で3年以内に販管比率を50%に圧縮し、中期で営業利益率5%以上を目指します。

EC専用ブランド・商品の積極開発

「これまで経験したことのない事態」(オンワードHD 保元道宣)
オンワードホールディングスでは4月1日から12日までの累計売上は実店舗で売上70%減となりましたが、ECの累計売上は150%近くに伸びている状況でした。
そのため、国内・国外の700店舗を閉店・統合し、ブランド複合型の新店舗をスタートするとともに、EC専用ブランド・商品の積極開発が進められることになりました。

個人が衣料品をつくって販売する「D2Cマーケット」の拡大

大手アパレルメーカーも実店舗からECへと主戦場を切り替えているなか、個人が衣料品を作って販売する「D2Cマーケット」が拡大しています。

D2Cとは「Direct to Consumer」の略で、“消費者に対して商品を直接的に販売する仕組み”を意味します。

具体的には、自社で企画・製造した商品を、EC サイトなどの自社チャネルで販売することで、店舗の場所代や中間に業者を挟まないことでマージンを取られないなどのメリットから以前より活用が進められていました。新型コロナウイルスの感染拡大により、外出自粛が起きたことで実店舗型の販売が厳しいものとなったことで企業・個人の双方から注目を集めています。

外出自粛などによって、店舗を訪れなくなった顧客たちはSNSなどの利用に流れているとみられていることから、InstagramなどのSNSを活用することで自作した衣料品のPRをすることで、広告費を抑えた集客も可能です。

今後、強いアパレル業界はデジタルに集中し勝ち筋を見出す

デジタル化が遅いと言われていたファッション業界ですが、新型コロナウイルスが拡大したことで変化が起きています。

従来は実店舗をメインとした販売形式が取られていましたが、休業や外出自粛により売り上げが激減しました。そのため、ニューノーマルを見据える強いアパレル企業はECを軸としたデジタルに集中した戦略を実施しています。

個人で衣料品を作って販売する場合も例外ではありません。

外出自粛によって顧客がSNSに触れる時間が増えたことで「D2Cマーケット」が拡大しています。InstagramなどのSNSを活用して衣料品の作成過程から共有することでファン層の獲得に期待ができますし、顧客からのフィードバックを活かすことによってブランディングにつなげることも可能です。

実際の店舗を構えず、デジタルに集中することに今後の勝ち筋を見出しているアパレル業界。

新型コロナウイルスの影響は今後もしばらく続くと考えられます。
業界を生き残るための施策のひとつの参考として本書が少しでもお役に立てれば幸いです。

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