コロナ時代の生活変化から紐解くアパレル企業が注力すべきポイントとは?

apparel COVID19

アパレル企業は世界的に猛威を振るっている新型コロナウイルスの影響を大きく受けています。新型コロナウイルスにより生活者の生活様式が一変したことで、それに合わせたアパレル製品づくりや、体制構築が重要となってきています。本記事では、感染症によって起こったアパレル業界の変化を振り返った上で、アフターコロナ、ウィズコロナ時代にアパレル企業が対応すべき主なポイントについて紹介します。

新型コロナウイルスによるアパレル業界への主な影響

2020年は日本に限らず世界的に新型コロナウイルスへの対応に追われる年となりました。海外ではさまざまな都市・国で被害拡大を防ぐために外出などの行動を制限する措置として「ロックダウン」が行われ、日本においても、不要不急の外出自粛を求める「緊急事態宣言」が発出されました。新型コロナウイルスへの対応は2021年に入っても継続されており、アパレル業界としても、新しい生活様式にあった取り組み・体制づくりが重要となってきています。

アパレル企業がコロナ時代で生き抜くポイントを解説する前に、コロナによる主な影響について振り返りたいと思います。

コロナによる影響「アパレル店舗の閉店」

アパレル業界は新型コロナウイルスにより大きなダメージを受けた業界の一つです。

東京2020オリンピックの延期や訪日外国人の激減によりインバウンド消費はなくなり、外出自粛や接触の敬遠により、店舗での販売に大きな悪影響を及ぼしています。ワールドは約350店舗、TSIホールディングスは約200店舗、三陽商会は約160店舗を閉鎖すると発表しました。

コロナによる影響「生活者の変化」

外出を避けるようになったり、積極的な接客や会話を望まなくなったりする人もいるなど生活者にも変化が現れています。

また、総務省の家計調査によれば、最初に緊急事態宣言期間である2020年4月の被服及び履物に関する支出は前年同月比で55.4%減少しており、翌月も38.3%減少した結果となりました。新型コロナウイルス感染拡大以前から、被服及び履物への消費は減少傾向が見られましたが、今回の件でより如実に現れるようになりました。

今後は、よりアパレル製品を厳選して購入するようになったり、必要になったアパレル製品しか購入されなくなったりするなどの可能性もあるため、生活者の変化を十分に把握していくことが重要となります

アパレル企業がアフターコロナ、ウィズコロナに対応するための注力ポイント

先述したような変化にアパレル企業はどのように対応していくことが望ましいでしょうか。
今回は主なポイント4つに絞って紹介します。

ECをはじめとしたデジタル化への対応

新型コロナウイルスの影響により実店舗での販売が減少している中、注目されているのがECの活用です。ECを活用することで、販売チャネルが増えるだけでなく、顧客の購買履歴やサイトの閲覧履歴などに合わせて商品をレコメンドすることで、より多くの購買を生み出すことにもつながります。

在庫コストへの対応

今回のコロナのような感染症に代表されるように、世の中の不確実性は高まってきています。生産したものの、販売数が伸びず、大量の在庫を抱えてしまった企業も少なくありません。

アパレル製品には時季性や流行性が高い製品も数多くあり、タイミングを逸すると売り切れないこともあります。

販売しきれなかったアパレル製品を保管するためには、製品の品質が下がらない環境で、スペースを確保する必要があり、維持コストの高騰につながります。また、処分する際にもコストが必要となります。

大量に生産することで、上記のようなリスクも高まるため、小ロットで生産できる体制構築もしておくことが重要です。

生産国への対応

生産体制についても見直しが必要となっています。感染症によって各国の工場の生産活動が停止したり、輸出入が制限されたりすることで、納品遅れをはじめとしたトラブルが発生する可能性も考えられます。このようなリスクを低減させるために、生産国を分散したり、生産体制の強化を図ったりすることも重要です。

小ロットから対応できる生産体制の構築がより重要に

生活者の多様な価値観や、有事の際に柔軟に対応するためには、小ロットでの生産体制を構築しておくことも重要となります。
小ロットでの生産体制を構築しておくことで、過剰な在庫コストを抱え込むリスクを低減できたり、多様な顧客のニーズに対応できるようになったりすることができ、生活様式の変化に

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